So-net無料ブログ作成
検索選択

立ち入り9割超で違反、公表制度の創設検討 高円寺ビル火災受け報告書(産経新聞)

 昨年11月、東京杉並区高円寺南の雑居ビル2階の居酒屋で16人が死傷した火災を受け、東京消防庁は31日、小規模雑居ビルの防火安全対策報告書を発表した。火災を受けた雑居ビルの立ち入り検査の結果、9割超で違反が確認されたことから、違反内容や建物名の公表制度の創設、重大違反に対応する専従隊の立ち上げを検討するとしている。

 報告書では、高円寺南のビル火災で地元消防から指導された火災報知設備の断線が改修されていなかったなどの問題点を指摘。非常口が施錠されていたと推定されることなども指摘したうえで、今後は避難経路の確保、設備の不備の改善指導を徹底する方針を示した。

 原因については、厨房(ちゅうぼう)のガスグリラー付近から出火し、周囲に付着した油脂や天井の飾り布に燃え移って延焼したと推定されるとした。

【関連記事】
高円寺ビル火災 管内の雑居ビルに立ち入り検査
高円寺ビル火災 経営者自宅とビル所有会社を捜索
高円寺ビル火災 居酒屋経営者とみられる男性が合掌
高円寺ビル火災 死亡の2人は火元から離れた座敷で飲食 
「早く逃げろ!」階段に殺到、窓から飛び降り… 高円寺ビル火災 

<前原国交相>採用説明会出席へ 「官僚やはり重要」PR(毎日新聞)
<国家戦略室>ヒアリング記録「一切保有せず」 子ども手当(毎日新聞)
<殺人未遂>母親刺した疑い、15歳長男逮捕 京都(毎日新聞)
感無量…感動した…菅家さん万感の思い(読売新聞)
大島氏、首相の普天間発言を批判(産経新聞)

来年度事業計画など了承―日病が総会(医療介護CBニュース)

 日本病院会(日病、山本修三会長)は3月27日に総会を開き、今年度補正予算と来年度の事業計画及び収支予算を了承した。月内で退任する山本会長はあいさつで、「(来年度の診療報酬が)10年ぶりのプラス改定となり、辞めるに際して最後はちょっとよかった」などと述べ、2期6年の山本体制を総括した。

 今年度補正予算では、3年後の新法人への移行に伴い、法人内の内部留保率を改善するため新たに創設する2つの基金への繰入支出として合わせて10億円が計上された。
 一方、来年度の事業計画は、▽病院医療の再生▽新公益法人制度への取り組み▽病院団体の再編▽日病創立60周年記念事業への取り組み―などが重点項目。総会に先立って開かれた代議員会で山本会長は、全日本病院協会(全日病)の西澤寛俊会長が昨年秋、「全日病と日病が一緒になっていかなければ、やはり駄目だ」と公言したことに触れ、「真剣に合意を求めて、一つになっていこうという動きがこれから始まると思う」との見通しを示した。

■中医協改革で「日医からアプローチあった」―山本会長が裏話

 総会のあいさつで山本会長は、病院団体の代表者が初めて診療側委員に加わった2005年の中医協(中央社会保険医療協議会)改革で、日本医師会(日医)側から「病院団体から出すのはいいが、日医の名前で(診療側委員)5人出させてほしいというアプローチがあった」と明かした。また、06年度診療報酬改定では「中医協にせっかく人を送ったのに、その最初の改定が小泉内閣の最大のマイナス改定だった」と、その衝撃ぶりを振り返った。

 在任中の反省点として「死因究明制度」を挙げた山本会長は、「これは医療界、病院にとって、極めて重要な問題だと位置付けていたが、やはりいろんな考え方がある中で、ついにまとめられなかった」と悔しさをにじませながらも、民主党を中心とする連立政権下での制度化に期待感を示した。


【関連記事】
日病・次期会長に聖隷浜松病院長の堺氏
医療法改正「12年度前後に」―全日病・西澤氏が見通し
日病協議長に邉見氏昇格、副議長には全日病の西澤会長
福祉医療機構、「仕分けられる」―医法協・日野会長
次期会長に山崎氏を選出―日精協

<亀井担当相>郵政改革案「首相が了承したから発表した」(毎日新聞)
皮肉?中井国家公安委員長、北教組の資金提供「うらやましい」(産経新聞)
<兵庫県弁護士会>司法試験合格者1000人に減らして (毎日新聞)
幻の銘酒も…越後の蔵元一堂に にいがた酒の陣2010(産経新聞)
震災再開発地区で代執行 兵庫県、唯一明け渡し拒否(産経新聞)

東京コレクション・ウィーク 秋冬物新作続々 26日まで(毎日新聞)

<東京・江戸川区教委>区立小校長を更迭 保護者と性的関係(毎日新聞)

 東京都江戸川区立の小学校校長(59)が、児童の保護者の女性と不適切な関係になったとして、卒業式を前に今月1日に更迭されていたことが分かった。都教委が懲戒処分を検討している。

 都教委や区教委などによると、元校長は08年ごろ、学校行事で知り合った女性と校長室などで性的な関係を持った。元校長はさらに、女性を同校臨時職員として採用していたという。臨時職員の契約は既に解除されたが、元校長との関係に悩んだ女性が今年2月、区教委などに相談して発覚。区教委が調査をしていた。

 都教委は、区教委と協議して更迭を決定。現在は区教委付とし、自宅謹慎となっているという。卒業生には、後任の校長名の卒業証書が渡された。区教委は「校長として不適切な行為があり、極めて遺憾」としている。【田村彰子、真野森作】

<新銀行東京損賠訴訟>旧経営陣が争う姿勢 1回口頭弁論(毎日新聞)
ショートステイの取り組み事例で意見交換―東社協(医療介護CBニュース)
生方氏の対応批判=鳩山首相(時事通信)
ブレーキ優先機能、義務化検討=米国リコール受け−トヨタ車アクセル問題・国交省(時事通信)
「生方氏、解任ではなく交代だ」…民主執行部(読売新聞)

子ども手当 母親のホンネ 歓迎、家計が助かる/不安、将来しわ寄せ(産経新聞)

 「家計が助かる」「将来にしわ寄せがいくだけ」。16日に衆院を通過した鳩山政権の目玉政策「子ども手当」法案。1人当たり月1万3千円の“支援”にも、不況下で子育てに励む母親からは不安の声が相次ぎ、将来に備えて貯金するという堅実派も。一方、少子化に悩む玩具メーカーや学習塾は「起爆剤に」と期待を寄せた。

 ■効果疑問

 「選挙で票を得る視点でみれば分かりやすいが…」。9歳と5歳の男児を育てる女性会社員(40)は手当支給に反対する。

 「子供がいる人だけがもらえるのは不公平。高速道路無料も同じで、車を持っている人しか恩恵がない。民主党の政策は特定の人が潤うものばかり」と手厳しい。「支給されたら、本を買って後で図書館に寄付するか、塾代にするか、おいしいものを食べるかだ。どんどん子育てのためという目的から外れていく」と効果に疑問を投げかける。

 一方、3歳の長女を育てる東京都町田市の専業主婦(36)は「家計の足しになって助かる。もらえるものはもらいたい」と歓迎。「学資保険の足しにする」と話す。

 ■まず貯金

 手当が支給されても子育てへの経済的・精神的な不安は解消されないとの声も目立つ。

 「財源の確保が不安。娘が大きくなってからしわ寄せが来るのではないかと思うと手放しでは喜べない」と言うのは、2歳10カ月の長女がいる埼玉県熊谷市の主婦、武野理絵さん(34)。「基本的には貯金する。大学進学などでお金がかかるようになってから使う」と話す。

 「子供の将来のために、とりあえずは貯金かな」。小学3年と1年の男の子を育てる石川県白山市のパート主婦(33)も今回の子ども手当に否定的。「目的もあいまいで、いたずらに税金をばらまくだけ。前の政権も、同じように目的も決めない『定額給付金』をやったけれど…」

 鳩山内閣の支持率が低迷する中、手当の先行きに疑問の声も。今年8月出産予定の岡山市の派遣社員、安松美穂さん(32)は「短期的な事業としてはいいと思うが、保育料引き上げなどにしわ寄せがいく可能性があるし、手当が続くのかも疑問。子育て全体で見たときには、不安の方が大きい」と打ち明ける。

 ■業界期待

 一方、少子化の逆風にさらされてきた業者は期待を寄せる。

 「少しでも家計に余裕が出て、おもちゃ売り場に親子連れが集まるようになれば、業界全体が盛り上がる」とバンダイ広報チームの担当者は声を弾ませる。

 音楽・英語教室などを展開するヤマハは「少子化で生徒は減っている。好影響があればありがたい」(広報部)。首都圏の大手予備校・栄光ゼミナールでは「ゆとり教育の見直しで教科や受験の難易度が上がっているところに『子ども手当』の風が吹いた。塾通いする子供は増えるだろう。民間教育全体にプラスの効果がある」(広報室)と期待する一方、「政治情勢ですぐ終了、というのが一番困る」と注文を付けた。

                   ◇

 ≪母親への取材経験が豊富なマーケティングライター、牛窪恵さんの話≫

 ■保育施設の充実先決

 母親への取材経験が豊富なマーケティングライター、牛窪恵さんの話「団塊ジュニアが出産適齢期を迎え、少子化といえども保育園の待機児童は多く、これが出生率が低い一因になっている。政権によって変わるかもしれない手当支給ではなく、保育施設の充実など、女性の子育てに対する精神的な不安を取り除く対策の方が先決だ。切り詰めて子育てしている家庭が多いので、手当は生活費に回る可能性が高いだろう」

陸自の商標権を侵害?埼玉県県警が採用ポスター回収(産経新聞)
<朝鮮学校無償化>対象か除外か、基準とする省令が左右(毎日新聞)
“函館の台所”で火災、鮮魚店など焼く(読売新聞)
鳩山元総務相、自民党に離党届け(読売新聞)
ベルルスコーニ伊首相にノーベル平和賞を!(スポーツ報知)

オウム給付金、8割が申請=後遺障害は想定の4.6倍−警察庁(時事通信)

 オウム真理教による一連の事件の被害者に国が給付金を支給する救済法で、2月末までに全体の83%に当たる5487人が申請し、うち5003人に総額23億4250万円が支給されたことが11日、警察庁のまとめで分かった。
 未申請者のうち360人には、「事件を思い出したくない」「困っている人に使って」などの理由から受給する意思がないことを確認。転居先不明で連絡が取れない人は212人いた。申請期間は原則として今年12月17日までで、同庁は「事件で通院するなど心当たりがある人は最寄りの警察に連絡してほしい」としている。 

【関連ニュース
〔用語解説〕「地下鉄サリン事件」
地下鉄サリン「13人目の死者」=被害者救済法で認定
オウム新実被告の死刑確定=最高裁
オウム新実被告の死刑確定へ=「実行者、重要な役割」
新実被告判決は1月19日=サリン事件など

09年度予算、各省で「仕分け」=概算要求に反映−刷新会議(時事通信)
温暖化基本法案で詰めの協議=閣僚委を開催(時事通信)
山岡氏、鳩邦“政界再編”に「民主からは1人も…」(産経新聞)
小沢戦略、吉か凶か…「新人」活用「高齢化」進む(読売新聞)
阿久根市長きょうも欠席、特別委審議打ち切り(読売新聞)

「ニット議会」で気分も晴れやか=山形県山辺町〔地域〕(時事通信)

 山形県山辺町は11日、特産品であるニット製品をアピールしようと、議場内の全員がニット姿でのぞむ「ニット議会」を開催した。開会の午前10時を前に、遠藤直幸町長と各課長、町議が、さまざまな色のセーターなどを着てにこやかに登場。その上にジャケットなどは着用せず、ニット姿のまま、質疑と答弁を繰り広げた。
 セーターやカーディガンの色と柄は自由で、各自が普段着用している山辺産のニット製品であることが条件。開会を前に、Vネックのセーターを着用した会計管理者の多田裕一さんは「初めての試みだが、華やかな議会になりそうだ」と語った。白色のカーディガンを身にまとった本田四志子町議は「首まわりもすっきりして、気分もゆるやかです。張り切って議論できそう」と意欲を見せていた。
 山形県では、戦後復興の中で、ニット製品の製造・開発が盛んになったが、90年代以降は海外の安価な商品に押されて減産傾向が続いてきた。県内生産の約4割を占める山辺町は、サマーニット発祥の地としても知られ、ニットを使用した高級婦人服が主力産業。「最近では受注に頼るだけではなく、独自ブランドを立ち上げる機運も出てきた」(産業課)として、今年を「2010(ニット)の年」と位置づけ、盛り上げていきたい考えだ。 

【関連ニュース
〔地域の情報〕「御柱祭」グッズを販売=下諏訪商工会議所
〔地域の情報〕大粒の「花見かき」が旬に=岩手県宮古市
〔地域の情報〕長寿記録更新の古代魚=神戸市
〔地域の情報〕「マチュピチュ」のような棚田=島根県吉賀町
〔地域の情報〕春を味わう「ひな祭り茶会」-京都市

癒やしの府住ペット 癒やされぬ無断飼育 ルール無視入居者苦情相次ぐ (産経新聞)
首相と補佐官、「結束」確認=政権発足半年で初会合(時事通信)
<ケニア人元留学生>在留特別許可求め入管出頭 元駅伝選手(毎日新聞)
<民主>子どもの貧困解決へ 有志が議員の会(毎日新聞)
Microsoft、「Silverlight 4」のRC版をリリース

<地下鉄サリン>死者1人増え13人 警察庁が再調査(毎日新聞)

 警察庁は11日、95年3月の地下鉄サリン事件の被害認定(2月末時点)について、死者は13人、負傷者は約6300人だと公表した。事件による死者は12人、負傷者は5500人余りとされてきたが、08年12月のオウム真理教犯罪被害者救済法施行に伴い、同庁が訴訟や労災給付などの公的資料を基に調査し直し、判明した。

 新たに認定された死者は男性で、事件に遭遇し、縮瞳という中毒症状を発症。数日後、入浴中に死亡した。刑事裁判では死因について事件との因果関係を立証することができず、殺人事件の被害者と認められなかったが、同庁は犯罪被害給付金が支給されていることなどから認定した。

 また、負傷者は東京消防庁の当初の発表で約5500人とされたが、警察庁の再調査で6252人と判明。公的資料で把握できなかった34人からも申請があり、被害は計約6300人とみている。

 申請の期限は12月17日まで。死者13人を含めた6265人のうち、84%の5252人から給付金の申請があり、20億830万円を支給した。【長野宏美】

【関連ニュース
サイバー犯罪:9年連続で最多を更新 警察庁09年まとめ
警察庁:安藤長官が3月訪韓
児童ポルノ:警察庁が被害者への支援研修会
警察庁:美容外科から情報提供協定…整形逃亡事件受け
警察庁:国際犯罪に対策室設置 中・韓と連携強化

<京都府警>世界遺産周辺の組事務所開設厳禁 条例を提案へ(毎日新聞)
<谷垣総裁>「民主は濁った水」(毎日新聞)
ひき逃げされ男性死亡 東京・台東区(産経新聞)
対ガンブラーで14社結束、情報共有し防御研究へ(読売新聞)
<近鉄百貨店>全従業員の個人情報紛失(毎日新聞)

<北教組献金>小林千議員に任意聴取を要請 札幌地検(毎日新聞)

 民主党の小林千代美衆院議員(北海道5区)の陣営が北海道教職員組合(北教組)から総額1600万円の違法な献金を受けたとされる政治資金規正法違反事件で、札幌地検は小林議員に任意の聴取を要請したことが8日分かった。小林議員は聴取に応じるとみられる。札幌地検は、小林議員が北教組からの献金の受領を認識していたのかなどについて説明を求めるとみられる。

 捜査関係者によると、小林陣営の会計責任者、木村美智留容疑者(46)は08年12月〜09年7月の4回、当時の北教組委員長や委員長代理の長田秀樹容疑者(50)から北教組本部の委員長室や小林陣営の選対事務所で計1600万円を受け取ったとされる。

【関連ニュース
北教組事件:小林議員地元入り 進退「確認のうえで判断」
北教組事件:参院選への影響「ないと言えぬ」連合会長
北教組事件:会計書類一部処分か 地検が捜索、見つからず
北教組事件:木村容疑者「個人的にお願いした資金」と供述
北教組事件:小林議員が陳謝 会計責任者など4人逮捕で

核密約で参考人招致へ 外務委(産経新聞)
阿久根市議会が流会、市長は今後も欠席示唆(読売新聞)
「伊丹空港廃止」をめぐり5決議案 府議会会派、足並みバラバラ(産経新聞)
ケータイ派? パソコン派? 上手にこなす若い世代(産経新聞)
<消された年金>記録訂正の確認手段 厚年基金や健保でも(毎日新聞)

松本空港で気圧値発信ミス=旅客機着陸に遅れ−雪で視界悪く、安全懸念も・気象庁(時事通信)

 長野県の松本空港で雪が降り、視界が悪かった2月12日午前、気象庁の現地職員が間違った気圧データを発信したため、日本エアコミューターの大阪空港発の旅客機が高度を正しく把握できず、着陸が遅れたことが7日、分かった。管制塔が指摘し訂正されたが、着陸の安全性が懸念される事態だった。
 気象庁によると、東京航空地方気象台松本空港分室には当時、担当職員2人が勤務。正しい気圧を求めるために必要な温度の自動観測装置が故障したため、人による観測と手作業での電文発信に切り替えた。
 松本空港は標高657.5メートルと、日本で一番高い場所にある。通常は海面での気圧に換算したデータを発信し、滑走路上の気圧は使わない。
 しかし、職員は2人で一緒に作業していたにもかかわらず、パソコン画面に表示された滑走路上の気圧データを約15分おきに3回発信した。その結果、旅客機側の高度表示に100メートル以上の誤差が生じ、実際より高い所を飛ぶことになった。そのまま着陸しようとすると、急降下になるため、着陸をやり直し、約40分遅れで到着した。 

【関連ニュース
【特集】民間機ミュージアム〜B787ついに初飛行〜
特集・エールフランス機墜落
【特集】御巣鷹山の真実-記者が語る日航ジャンボ機墜落事故
〔写真特集〕JAL 懐かしのキャビンクルー
〔写真特集〕米旅客機不時着事故

池谷氏「当選しないと、やりたいことはできない」民主党公認(スポーツ報知)
<掘り出しニュース>南部鉄器でティーポット、奥州・及源鋳造と岩大で新作(毎日新聞)
<阿久根市長>「マスコミ入室している」議会出席を拒否(毎日新聞)
民主・小林氏「申し訳ない」進退明言せず(読売新聞)
緑内障・高眼圧症治療剤の共同販促で契約―万有と参天(医療介護CBニュース)

この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。

×

この広告は1年以上新しい記事の更新がないブログに表示されております。